二次健診がきっかけ？受診勧奨がうまくいかない3つの理由

「メールは送った。案内もした。それでも受診率が上がらない」——健康管理担当者なら一度は感じる、この手応えのなさ。うまくいかない理由には、共通の落とし穴があります。

二次健診で異常が見つかった従業員のうち、その後の治療につながった人の91%は「二次健診がきっかけだった」と言います*。裏を返せば、「二次健診を受けなければ、その先の治療にもたどり着けない可能性が高い」ともいえるでしょう。

受診勧奨は、従業員の健康を守るうえで、実は最も重要な接点のひとつです。にもかかわらず、多くの現場で「毎年同じように案内を出し、毎年似たような受診率で終わる」という繰り返しが続いています。

この記事では、受診勧奨がうまくいかない現場に共通する「3つの落とし穴」を整理します。「抽出・勧奨・把握」のフェーズのどこに課題があるのか、ぜひ照らし合わせながら読んでみてください。

*出典：日本ベーリンガーインゲルハイム、日本イーライリリー　プレスリリース　2023年10月

落とし穴 01. 抽出

受診勧奨の最初の壁は、対象者の特定です。健診機関から届く結果データと、社内で管理している従業員情報。データがバラバラのまま「全員に送ったはず」という状態になっていませんか。

D判定（要治療）の従業員だけを正確に抽出するには、健診結果と社員リストを突き合わせる作業が必要です。その方法は職場によって異なりますが、どちらも業務の負担がかかるという点では共通しています。

📃 紙・PDF管理の場合：健診機関から届く紙の結果票を一枚ずつ確認し、異常値がある人を手入力でリスト化。転記ミスのリスクもあり、作業だけで半日以上かかることも。
🔢 Excel管理の場合：複数の台帳やファイルを照合し、関数を使っての抽出。ファイルの形式がバラバラな場合や、産業医の判定が別管理の場合には、さらに煩雑になることも。

落とし穴 02. 勧奨

「二次健診のご案内です。早めの受診をお願いします」こうした文面で、人は動くでしょうか？

91%の治療開始者が「二次健診がきっかけ」ではあったとしても、定型文の一斉送信では「自分への言葉」として届かないのが実情です。行動変容の研究では、人が動くのは「自分ごとに感じた瞬間」だと分かっています。

「ナッジ理論の3要素」とは？
受診勧奨に効果的なメッセージには「個別性（あなたの数値は〜）」「具体性（○月○日までに受診できます）」「発信者（上長・社長名義）」の3つが重要とされています。伝え方とロジックを変えるだけで、同じ内容でも届き方が変わります。

タイミングも重要です。健診から数ヶ月後に案内が届いても、受診者の意識からはすでに遠ざかってしまっています。本人が「気になっているうちに」背中を押せるかどうかが、受診率の分かれ目です。

また、人事部からのメールよりも、直属の上長や社長名義で届くメッセージの方が行動を促す効果が高いことが知られています。「誰から届くか」も、設計できる要素のひとつです。

落とし穴 03. 把握

受診フォローのメールを送った後、「実際に何人が受診したか」把握できていますか？

もし追えていない場合、来年も同じアプローチを繰り返すことになってしまいます。受診報告の形式をシンプルなWebフォームに統一するだけでも、メールや電話での個別確認が不要になり、集計にかかる業務負担を大きく下げることができます。

受診率の変化を可視化できれば、「どの文面が効いたか」「どの部署が動いていないか」「リマインドは何回で効果が出たか」が見えてきます。計測できるようになって初めて、改善を始めることができるのです。

この3つの落とし穴には、ある共通点があります。
それは、受診勧奨におけるそれぞれの業務が、「点」として完結してしまっていることです。

「メールを送ること」「連絡すること」そのものがゴールになっていると、その先の行動変容には辿り着きません。これらの3つのフェーズを仕組みとして、「線」につながるように設計し直すことで、毎年の繰り返しから抜け出すことができます。

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